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戸建分譲地の液状化対策 小・中規模開発分譲宅地も液状化対策でお客様のニーズに応える時代へ！！ 液状化対策ならリーズナブルなコストと品質保証がついた対応が可能なCDP工法 今なら分譲宅地限定で CDP工法＼ 設計無料キャンペーン／実施中 キャンペーンのご応募・ご相談はこちらから
液状化発生のメカニズム 液状化による噴砂現象 地下水で満たされたゆるい砂状地盤で起こります。
地盤の密度不足を解決するCDP工法 東日本大震災で液状化抑制効果が実証された”地盤の締固め”工法「CDP工法」は、その戸建住宅版です ＼ 対策をチェック ／戸建住宅版締固め工法：地盤密度増大「CDP工法」 地盤の密度不足”を解決するメカニズム―建築技術性能証明取得｜液状化抑制CDP工法：ケーシングを用いて砕石をパイル状に無排土で打設。緩く堆積した砂質土地盤の密度を増大させる液状化対策工法です。 「CDP工法」による工事の流れ：充填した砕石を複数層で転圧し、確実な改良体を築造する「液状化対策工法」【対象土質 砂質土 細粒分含有率 Fc≦50%】
「液状化抑制工法」と「不同沈下対策工法」
液状化抑制工法とは
液状化そのものの発生を抑制することです。「締固め工法」などが該当し、地盤の密度の増大などにより、液状化しない強靭な地盤を形成し、被害を抑制します。
液状化抑制 CDP工法
不同沈下対策工法とは
液状化の発生は許容しますが、建物への被害（傾きなど）を防ぐことです。杭を固い支持層まで打ち込む「杭状補強工法」などがこれに該当します。液状化の発生があっても建物は支柱杭が支えますが、地表面の復旧にコストが発生する場合があります。
品質保証つき「CDP工法」 高額な液状化抑制工法の中で、コストパフォーマンスに優れた工法 【小・中規模分譲宅地の液状化抑制に最適な工法】　●大型重機が使用できない狭小・密集地における液状化抑制工事用に開発された工法　●連壁柱状改良工事等に比べ、材料費の削減、施工日数の短縮が可能　●余分なコストカット：無排土なので残土処理費などの負担ゼロ　●10年間の品質保証：保証額500万円※上限
メリット1：コストダウン・工期短縮が可能に

従来の対策工法に比べ、約40％の
コストメリットがあります。（当社比）

メリット2：品質保証で顧客満足アップ

CDP工法を実施した物件には、住宅地盤調査・
解析実績No.1のジャパンホームシールド（株）が
液状化によって不同沈下しない品質を保証します。

品質保証期間：10年間　品質保証限度額：上限500万円

※品質保証はジャパンホームシールド（株）の
「地盤サポートシステム 液状化特約」へのお申し込みが必要です。
品質保証期間内に液状化に起因する不同沈下が
発生した場合には、ジャパンホームシールド（株）が品質保証規程に
従い建物の水平修復工事を実施します。
（品質保証期間10年間、品質保証限度額500万円）

メリット3：余分なコストも削減可能に

無排土なので残土処理費など余分な
コストがかかりません。

CDP工法は無排土だから 残土処理コスト0円
液状化対策済の宅地を提供するメリット ＼ 対策をチェック ／液状化対策で差別化+α：分譲宅地における「液状化対策」のメリット メリット1：新たな市場開発のチャンスが広がります 液状化対策が必要なエリアは、大規模開発が始まっています。 → CDP工法の導入によって液状化対策が必要なエリアの小規模分譲地でも市場開発が可能に!! メリット2：液状化対策の安全・安心で、お施主様ニーズに対応できます 他は液状化対策も説明してくれたわ!?こちらの物件はどうですか?　このエリアで決めたいけど地震対策や液状化対策は万全ですか? 液状化発生の可能性を今すぐチェック! 地盤サポートマップ

開発予定地付近における液状化発生の可能性に関する情報が入手できます。

CDP工法＼ 設計無料キャンペーン／実施中

分譲住宅の差別化として、液状化対策をご検討中の分譲住宅会社様を対象に、コスト削減と工期短縮を実現した
CDP工法を検討していただくために、ジャパンホームシールドでは液状化対策工事の設計無料キャンペーンを実施いたします。

キャンペーン概要
対象

分譲宅地

募集期間

2017年10月1日（日）～2018年3月31日（土）

対象工事

CDP工法を採用いただける
液状化対策工事

募集件数

100棟まで
※合計100棟になり次第締切ります

提供サービス

概算設計無料サービス

キャンペーンのご応募・ご相談はこちらから