耐震診断

SEISMIC
DIAGNOSIS

地震大国日本。
安全・安心な暮らしを支える、建物の耐震性を診断します。

地震大国日本。
安全・安心な暮らしを支える、
建物の耐震性を診断します。

ABOUT

耐震診断
とは

住宅の耐震性能は、新築時のまま保たれるわけではなく、
元々の設計性能と、現在の劣化状況をかけあわせて日々変化していくものです。
マンション同様に戸建て住宅も定期的な点検・メンテナンスを行うことが、
耐震性の面からみても望ましいと考えられます。

住宅の耐震性能は、新築時のまま保たれるわけではなく、元々の設計性能と、現在の劣化状況をかけあわせて日々変化していくものです。マンション同様に戸建て住宅も定期的な点検・メンテナンスを行うことが、耐震性の面からみても望ましいと考えられます。

耐震診断を⾏うメリット
  • 施主様

    お住まいの耐震性能がわかる

    家族の命や大切な財産を守る一助となる

    必要な箇所に適切な補強をすれば、長く安心して暮らせる

    耐震補強工事に関わる補助金を受けることができる※

    ※行政の補助金事業によります。

    ●お住まいの耐震性能がわかる

    ●家族の命や大切な財産を守る一助となる

    ●必要な箇所に適切な補強をすれば、長く安心して暮らせる

    ●耐震補強工事に関わる補助金を受けることができる

  • 売主様

    耐震性能が現行の耐震基準に適合していれば、買主様に税制優遇などのメリットを訴求できる

    売却時に「安全・安心な家」として、付加価値を付与できる

    ●耐震性能が現行の耐震基準に適合していれば、買主様に税制優遇などのメリットを訴求できる

    ●売却時に「安全・安心な家」として、付加価値を付与できる

POINT

ポイント

耐震診断の方法は、簡易診断、一般診断、精密診断(破壊検査)の3種類があります。
弊社の耐震診断では、建築士などの専門家が、
図面や現地調査による一般診断(非破壊検査)を行います。

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    建築士による非破壊検査

    POINT
    01

    POINT
    01

    建築士による非破壊検査

    国土交通省監修「木造住宅の耐震診断と補強の方法」に基づき、耐震補強等の必要性をお調べします。
    建物の内外装をはがさずに調査できる範囲を、目視や触診で確認します。

    木造住宅が対象のサービスとなっております

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    お住まいの耐震性能を
    わかりやすい報告書に

    POINT
    02

    POINT
    02

    お住まいの耐震性能を
    わかりやすい報告書に

    図面と現地調査の結果から、
    耐震性能を数値化して評価します。
    耐震性能が基準を満たしていない場合は、オプションで補強計画の提案をさせていただくことも可能です。

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    耐震基準適合証明書と
    減税制度

    POINT
    03

    POINT
    03

    耐震基準適合証明書と
    減税制度

    耐震性能が基準に適合している場合、
    耐震基準適合証明書を発行させていただきます。
    税金控除については、「国土交通省ホームページ」をご参照ください。

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CHECK

主な
調査項目

まずは建築図面のチェックを実施し、現地にて部材の劣化状況を検査します。
検査は主に目視で行いますが、補助的に機材を使用する場合もあります。

検査当日は、売主様または不動産会社様の立会いが必要になります。

【検査方法】
専門家が、目視と機材を使用して検査します。

【所要時間】
3~4時間程度(延面積、その他条件により異なります)

全部位共通
■蟻道・蟻害の有無の確認
■木材の腐朽状況の確認

虫眼鏡をクリックで詳細が表示されます。

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    小屋組(下屋部分を含む)の劣化状況の確認
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    外壁及び軒裏の劣化状況の確認
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    内壁の劣化状況の確認
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    床の劣化状況の確認
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    土台及び床組の劣化状況の確認
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    基礎のひび割れ、劣化、鉄筋の本数及び間隔の確認
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    外壁(開口部含む)の劣化状況の確認
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    間取り・仕様を建築図面等で確認

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    小屋組(下屋部分を含む)の劣化状況の確認
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    外壁及び軒裏の劣化状況の確認
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    内壁の劣化状況の確認
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    床の劣化状況の確認
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    土台及び床組の劣化状況の確認
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    基礎のひび割れ、劣化、鉄筋の本数及び間隔の確認
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    外壁(開口部含む)の劣化状況の確認
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    間取り・仕様を建築図面等で確認
調査における注意事項

床下および小屋裏の点検口が
あることをご確認ください
(進入調査があります)

建築当時の建築基準法及び
関連法令に準拠している
ことをご確認ください

増改築した物件は、増改築時の確認済証が
あることをご確認ください
(増改築部分の面積が
10㎡未満のものは除く)

建築図面等をご提出いただきます

※「一般診断」では目視のできない範囲(例:壁の内側にあるすじかい等)については、構造図面の記載内容を基に「あるもの」として判断いたします。
万が一これらの記載間違いや、施工不良等に起因し発生する損害については
責任は負いかねますことをご了承ください。

もしもに備える耐震診断を、この機会にご検討してみてはいかがでしょうか?
診断の詳しい内容や費用、申込方法など、下記よりお問い合わせください。